大学院 教育目標

商学研究科

大学院の教育目標を踏まえ、商学研究科における人材養成・教育研究上の目的を実現するために、本学の伝統・特色である会計・税務分野における教育実績を基に、総合大学としての研究資源を活かした、専門的な実践教育を行う。特に、会計専門職業人を志望する学生には、業務上必要とされる能力(事柄の整理能力・論理的思考力・主体的な取組み能力)に加え、職業倫理を涵養する。

経済学研究科

経済学の幅広い学術研究を通じて、現代社会に必要とされる専門的学識および分析能力・問題解決能力を養成する。

修士課程

経済学の修得に必要な論理的思考力ならびに専門的な実証・応用能力を養成する。

博士課程

経済学研究において、自立した研究活動ができる人材を育成するために、独創的かつ優れた研究成果を生み出す能力を養成する。

国際学研究科

高度国際社会の著しく変化する全人類的な諸課題に、文化や人間・生活者の視点から学際的にアプローチできる専門職業人を養成する。また、自国の歴史、文化の認識のもとに、多文化共生に基づく国際感覚を養い、高度国際経済社会に対応しうるよう学際的専門知識・能力を備え、優れた識見と判断を有する社会人を養成し、現代社会の要請に応える。

法学研究科

高度法務職業人として働く能力を備え、社会に貢献できる人材の養成を目指し、専門的実践教育・指導を行う。

  1. 多様なバックグラウンドを有する社会人を積極的に受け入れ、現役社会人が働きながら学べる体制を整備する。
  2. 実務に即し、体系的に学べるカリキュラムを編成し、修士課程では、それぞれの到達目標が達成できる指導体制を確立する。博士課程では、現役実務家の博士号取得を支援し、法典の分野ごとではなく、実務に即した科目を通じた論文指導を行う。
  3. 学位論文の作成・提出を前提に、指導教授を中心に、研究科全体による、きめ細やかな教育・研究指導体制を整備する。
  4. 本学の伝統・特色である税務・会計分野における教育実績を基に、総合大学としての研究資源を活かした、法の広い視野の修得に裏打ちされた専門的な実践教育を行う。

コンピュータサイエンス研究科

新しいハードウェアやソフトウェアが次々と開発され、情報通信技術の核心となるコンピュータシステムとネットワーク技術の急速な発達とあいまって、人工知能(AI)に代表されるインテリジェントシステムの進展により、社会の情報化が急激に進んでいる。本研究科では、コンピュータシステムに関して、高信頼化VLSI設計、システムCAD、ソフトウェア開発論、知能情報メディア技術の分野で、インテリジェントシステムに関して、ネットワークアプリケーション、協調マルチメディア技術、情報システム、人工知能(AI)の分野で、利用者の観点からの新しい発想での開発能力、総合的な能力を持つ実践的な技術者を養成する。

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