法化社会にあって、多様で高度なリーガル・サービスを提供できる法曹を養成するためには、専門的な法知識を確実に習得させるだけではなく、「それを批判的に検討し、また発展させていく創造的な思考力、あるいは事実に即して具体的な法的問題を解決していくため必要な法的分析能力や法的議論の能力等を育成する」ことが重要となってきます。
そのため、講義科目、演習科目とも少人数教育を行い、授業の進め方についても、教師と学生との対話型の授業（ソクラテス・メソッド）、具体的な事例を基にした授業（ケース・メソッド）、問題の具体的解決を考える授業（プロブレム・メソッド）などの工夫をし、セメスター制の採用により、授業を集中的に行います。
「法律基本科目」については、講義科目と演習科目を開講することによって両者の連携を図り、学習効果を高めていきます。 |
