大阪学院大学 大学紹介

教育目標

商学研究科

大学院の教育目標を踏まえ、商学研究科における人材養成・教育研究上の目的を実現するために、本学の伝統・特色である会計・税務分野における教育実績を基に、総合大学としての研究資源を活かした、専門的な実践教育を行う。特に、会計専門職業人を志望する学生には、業務上必要とされる能力(事柄の整理能力・論理的思考力・主体的な取組み能力)に加え、職業倫理を涵養する。

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経済学研究科

経済学の幅広い学術研究を通じて、現代社会に必要とされる専門的学識および分析能力・問題解決能力を養成する。

【修士課程】

経済学の修得に必要な論理的思考力ならびに専門的な実証・応用能力を養成する。

【博士課程】

経済学研究において、自立した研究活動ができる人材を育成するために、独創的かつ優れた研究成果を生み出す能力を養成する。

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国際学研究科

高度国際社会の著しく変化する全人類的な諸課題に、文化や人間・生活者の視点から学際的にアプローチできる専門職業人を養成する。また、自国の歴史、文化の認識のもとに、多文化共生に基づく国際感覚を養い、高度国際経済社会に対応しうるよう学際的専門知識・能力を備え、優れた識見と判断を有する社会人を養成し、現代社会の要請に応える。

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法学研究科

企業および地方自治体において高度法務職業人として働く能力を備えた人材の養成を目指し、専門的実践教育・指導を行う。

(1)
多様なバックグラウンドを有する社会人を積極的に受け入れ、現役社会人が働きながら学べる体制を整備する。
(2)
実務に即し、体系的に学べるカリキュラムを編成し、修士課程では、3つの分野(企業法務・自治体法務・税務専門職)ごとに、具体定期な到達目標を設け、それぞれの到達目標が達成できる指導体制を確立する。博士課程では、現役実務家の博士号取得を支援し、法典の分野ごとではなく、実務に即した科目を通じた論文指導を行う。
(3)
学位論文の作成・提出を前提に、指導教授を中心に、研究科全体による、きめ細やかな教育・研究指導体制を整備する。
(4)
本学の伝統・特色である税務・会計分野における教育実績を基に、総合大学としての研究資源を活かした、専門的な実践教育を行う。
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コンピュータサイエンス研究科

新しいハードウェアやソフトウェアが次々と開発され、情報通信技術の核心となるコンピュータ技術の急速な発展とともに、ネットワーク技術の発達を加えて、社会の情報化が急激に進んでいる。本研究科では、ネットワークアプリケーション、情報とセキュリティ、情報システム、ソフトウェア開発論、知能情報メディア技術、高信頼化設計、システムCADなどネットワーク、マルチメディア、VLSIシステムなどの分野に力点を置いた、利用者の観点からの新しい発想での開発能力、総合的な能力を持つ実践的な技術者を養成する。

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